東北大学病院 総合周産期母子医療センター　かけがえのない命を未来へ紡ぐために

2026年10月22日（木）、東北大学病院において「第16回周産期救急搬送コーディネーター事業関係者会議」が開催されました。
本会議には、宮城県内の消防機関の救急隊員、宮城県の医療政策担当者、県内の分娩取扱施設や周産期医療に従事する医師など、多くの関係者が参加しました。母体・胎児の救急搬送を円滑に行い、県内の限られた周産期医療資源を有効に活用するため、毎年開催されている重要な会議です。
はじめに、東北大学病院から令和7年の宮城県周産期医療統計について報告がありました。県内の分娩取扱施設の減少や周産期医療体制の現状に加え、周産期救急搬送コーディネーターの活動実績が紹介されました。2025年のコーディネート依頼件数は494件に上り、県内の母体救急搬送において、搬送先の調整を担うコーディネーターが重要な役割を果たしていることが改めて確認されました。
続いて、みやぎ県南中核病院から分娩再開に向けた取り組みと診療体制について報告があり、地域における分娩医療体制の確保と救急搬送に関する情報が共有されました。
さらに、東北大学病院産婦人科から、産科救急搬送フローの確認と変更について説明しました。特に、生命に危険が及ぶ可能性のある重症妊産婦や産科危機的出血への対応について、救急隊、周産期救急搬送コーディネーター、搬送元・搬送先医療機関が迅速かつ適切に連携するための搬送手順と受け入れ体制について確認しました。
近年、分娩取扱施設の集約化や医療従事者の不足など、地域の周産期医療を取り巻く環境は大きく変化しています。そのような状況において、緊急時に母体と胎児の生命を守るためには、個々の医療機関の努力だけでなく、消防、行政、医療機関が共通の認識を持ち、地域全体で支える体制を構築することが不可欠です。
東北大学病院産婦人科は、宮城県の周産期医療における中核的な役割を担う施設として、今後も関係機関との連携を一層強化し、県内のどの地域においても妊産婦が安心して出産できる医療体制の維持・充実に取り組んでまいります。